経営コンサルタントコラム　2013年3月7日号

再生は数値計画や事業分析だけでは成し得ません。それを成し遂げる「人」や「組織」があってこそ初めて意味をなすものです。

財務分析をして、現状を把握し、課題を明らかにする。

実現可能性の高い抜本的な再生計画を作り上げる。

これは非常に大切な、避けては通れないプロセスです。

しかし、できあがった計画を実行するのは人である社員さんであり、経営陣です。

経営陣にやる気がなければ再生など叶いません。

また、経営陣に再生意欲があっても、社員さんが付いて来られねば、再生達成は困難。

そこで社員の無能を嘆いても、何も解決しません。

そもそも人の能力に大差はありません。

他社の社員さんと自社の社員さんに生まれつきの本質的な能力差などないのです。

ではその差は何か。

能力を使ってくれているか使ってくれていないかの差です。

つまり、力があるのに発揮できていない状況が問題なのです。

言い換えれば「自ら動く、考える」というやる気が発揮できていないのです。

やる気を失くする、阻害する「何か」を発見し、それを除去すること。

これをやらなければ本質的に再生したとはいえません。

なぜ再生とは言えないか、それは会社が人でできているからです。

人の集合体が組織であり、会社です。

なので、人が変わらなければ何も変わらないのが会社です。

会社は数字でできいるわけではありません。人でできているのです。

つまり、会社の問題はそこにいる「人」が作り出すものです。

対症療法的に倒産回避が出来、資金繰りが安定しても、再生したことにはなりません。本質が変わっていないのであれば、また時が経つと（違った形で）危機が訪れます。

しかし、人が変われば、組織が変わり、会社が変わります。

社員が元気な会社は会社も元気です。

企業が今後も持続していくためには、再生したと言えるようにするためには、意識改革が必要です。これをどのように進めるか、というのが一番重要で難しい、かつ、繊細な課題なのです。

池田

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